個別面談プログラム|ハラスメント対策のクオレ・シー・キューブ

個別面談（リフレクション）プログラム

受講者が自分自身を知ることを促す「内省型のオンラインプログラム」です。

仕事の流れや考え方・行動などを客観的に振り返り、見つめ直すことで、これまでの自分自身に気がつき、自分を知るきっかけにしていただきます。

さらには、自分自身も含め、多様な個性を持つ従業員一人ひとりが持てる力を存分に発揮するハラスメントフリーな職場づくりを実現するためにできることを考え、実行へ向けたサポートをいたします。

自分を知ることで、スムーズな人間関係のための手がかりを見つける
自分を知ることで、相手もまた別の個性を持っていることを知る
それぞれの個性が生かされる職場づくりに活かす

プログラムの特徴

まず、インテーク面談（プログラム受講者と弊社ファシリテーターとの初対面の面談で、受講者自身の課題についておうかがいします）で、本プログラムの受講が適切かを確認してから、プログラム（計５回）に移行します。

受講者本人がゴールを設定し、ゴールに到達するまでの具体的な行動にフォーカスします。

プログラムの対象者

下記のような課題を持つ、管理者やリーダーの方に参加いただきたいプログラムです。

パワハラまでいかなくとも、行動変容へのきっかけを考えている管理者
部下の育成に悩んでおり、課題の整理がしたいリーダーやマネージャー
新しく役割が代わり、メンバーを指導する立場になった管理者
多面評価で指摘される事があり、アクションプランに悩むマネージャー
ピープルマネジメントについて会社から指摘された管理者
360度多面評価の結果が悪かった管理者
チームづくり、部下の育成に悩むリーダー　　など

プログラムの進め方

形態：オンライン（ZOOM)
時間：各1.5時間程度
頻度：２週間～３週間毎に計5回

プログラムの進め方

お電話でのお問い合わせ

03-5273-2300

平日受付時間　10:00-17:00

フォームからのお問い合わせ

お問い合わせ

他のサービスはこちら

ハラスメント・コンサルティング

近年頻発しているパワハラ関連のニュースなどによってパワハラはいまや社会問題となっています。パワハラが被害者に与える心理的ダメージ、その結果企業が背負わなければならない企業イメージの低下、優秀な人材の流出、生産力の低下など、パワハラが企業へ与えるダメージの大きさは残念ながら想像にたやすいと言わざるを得ません。
セクハラ対策

男女雇用機会均等法が施行されて以来、セクハラ（セクシャルハラスメント）に関する知識は教育研修等でかなり浸透していると思われますが、一方で「セクハラ被害を受けた」という相談は減少していません。被害者も、女性ばかりではなく男性の被害も増える傾向にあります。
パワーハラスメント対策

2001年にパワーハラスメントということばを弊社が考案し提唱して以来、その概念が日常に浸透する一方で、パワハラ（パワーハラスメント）の内容、レベルはますます多様になっています。そのような中、ハラスメント対策のパイオニアとして多数の企業様にコンサルテーションをさせていただいております。
マタハラ・ケアハラ対策

2017年の法改正により、マタニティハラスメント、およびケアハラスメントの防止についても措置義務化され、管理職のみならず同僚同士、女性同士のハラスメントについても企業の責任が問われています。
カスハラ対策

BtoBカスハラ対策のポイントは、自社の従業員がカスハラ被害に遭った場合、会社としての対応を万全にすることです。企業は、トップからのメッセージや研修などを通じてその姿勢を社内外に示すことで、カスハラ被害を未然に防ぎ、自社員によるカスハラ行為を防止します。
ハラスメント防止・予防対策

昨今、ハラスメント問題は、ニュースなどで取り上げられないことがないほど、珍しくない現状となりました。このことは、いつ職場でハラスメント問題が発生してもおかしくない、とも言えます。
ハラスメント相談体制強化のためのサービス

2017年1月から、マタハラやケアハラについても事業主に措置義務が課されることになりました。また、事業主が講ずべき措置には「その他のハラスメント相談と一元的に受け付け、対応することが望ましい」とされ、企業のハラスメント相談窓口の適切な対応が重要になっています。
ハラスメント問題対応

ハラスメント問題は、どれだけ予防に尽力していても、絶対に起きないとはいえません。万が一起きた場合に備え、その対応策を万全にしておくことは企業のハラスメント対策を推進するうえでの安心につながります。問題が起きたことよりも、その問題への対応により、従業員・取引先・顧客を含め、社会の企業に対する信頼度は強まったり揺らいだりするものです。
女性活躍推進・ダイバーシティ対策の概要

今や企業の成長と発展に不可欠な要素となった、企業のダイバーシティ対策。その中心的な役割を担っているのが、女性活躍推進施策です。301人以上の企業は、女性活躍推進法により、女性の活躍の場を広げる施策を具体的に策定することが求められています。
性的マイノリティ対策

2017年1月1日より、性的マイノリティ（LGBT/SOGI）へのセクハラ発言も、措置義務が課されるようになりました。そのような中で、誰もが自分らしく生きられる、能力発揮ができ、企業、そして社会に貢献できる職場をつくるために、お客様が直面する様々な課題にお応えしています。
コンプライアンス対策

2017年3月、消費者庁より「公益通報者保護法」ガイドラインが改正されました。企業の存続を脅かすコンプライアンス問題を早期に発見・解決するためにも、内部通報を放置しないような体制づくりや通報内容など秘密保持の徹底、通報内容の透明性などが強化され、企業にも通報制度の周知や教育を促進することなどが推奨されています。
社外相談窓口

どんな職場にもトラブル発生の可能性は潜んでおり、働く人たちの悩みはつきないものです。大ごとにしたくないという気持ちや雇用不安などから、社内では相談しづらいという人も多く、問題を深刻化させてしまいます。
ハラスメント研修

長年ハラスメント問題を調査・研究し、1999年からセクシュアルハラスメント研修、2003年からパワーハラスメント研修を行ってきたこれまでのノウハウを活かし、職場の状況や、ハラスメント防止対策の推進段階に合わせた研修内容のご提案をしています。
行為者行動変容プログラム

パワハラ行為者（加害者）の行動変容を促すサービスです。ハラスメントリスクが高いと思われる管理者に、予防として実施することも効果的です。
職場環境調査（アンケート／ヒアリング）

職場環境調査（アンケート／ヒアリング）によって組織の実態を把握し、現場の声をハラスメント防止策として職場づくりに具体的に生かすことはとても重要です。それぞれの企業の状況に合ったハラスメント対策が可能になります。
事実調査ヒアリング代行

パワハラ等が発生した際に、客観的な立場でヒアリングを行い、クライアント企業様の適切な対応を実務的にサポートいたします。
ハラスメント対策チェック

自社のハラスメント対策の現状を把握し、今後取り組むべき施策のみならず、何から手を付けるべきか、その優先順位もお伝えすることで、ハラスメント対策担当者の取り組みをご支援いたします。